（詳細）格付けランキングの結果

この評価の結果の原因は以下だと思います。

1.処理速度の速さによる大手企業利用拡大の期待感
2.取引手数料がかからないコスト削減

まずEOS（イオス）の基本スペックは以下です。

ICO（新規仮想通貨公開）でトークンが公開された2017年6月26日から3日間で、時価総額9位になり価格が300％上昇した日もあり注目を集めました。

EOSは分散型アプリケーションに特化したプラットフォームであり、
大企業間で広く使用されること想定して開発されています。

イオスの大きな特徴はトランザクション（処理）速度の速さです。

1秒当たり処理速度がFacebook：5万2000、Google：4万程度に対して、
イオスは何百万もの処理をサポートすることができます。

加えて処理ごとに手数料を支払う必要がない実装になっているので、
取引量と回数が多い大手企業の大幅なコストダウンが期待されています。

この「処理の速さ」と「コスト削減」によるメリットに加えて、
冒頭の格付けランキング「最高位」による価格上昇が期待できます。

現在イオスを扱う国内取引所はないので、海外取引所を利用します。

以上の取引所で扱っていますが、主要なところは以下です。

モナコインは日本初の国産仮想通貨です。
2ちゃんねるのキャラクター「モナー」が名前の由来で2ちゃんねるが発祥です。

価格はここ3ヶ月で約50倍（40円→2,000円）になりました。
モナコインは今後も価格上昇を予想していますが、判断材料は以下です。

1.すでに実用化されている
2.処理速度がビットコインの約6倍
3.ファンが多い（日本のネットカルチャー）

まずモナコインが使える関連サービスは以下です。

「Monappy」
イラストや漫画などデジタルコンテンツが売買できるマーケットサイトです。

「tipmona」
ツイッター上で相手にモナコインを送ることができるサービスです。
インターネット上の掲示板などで投げ銭としても利用されています。

「Ask Mona」
「いいね！」の代わりにモナコインを投げ銭できる掲示板サイトです。

「Monage」
ブログにモナコインを投げ銭できるWordPressのプラグインです。

「決済店舗」
秋葉原のPCショップ「ark（アーク）」、メイドカフェ「プリモプリマ」など

次にモナコインとビットコインの処理に関する特徴比較です。

仮想通貨を処理する過程で「ブロック」と呼ばれる取引台帳を作成しますが、
モナコインのブロック生成間隔はビットコインの約1/6ですので取引スピードは「約6倍」です。

また発行上限枚数はビットコインの「約5倍」であり価格もまだ安いので、
資金が少ない方でも今のうちに保有枚数を増やすことで、
将来価格が上昇した際の利益も大きくなると思います。

そしてモナコインは2ちゃんねるが発祥ですので、他の通貨にはない根強い支援者がいます。

2017年10月末に秋葉原駅前ビルの大型ビジョンでは、一週間に渡ってモナコインのPR動画広告が配信されました。

モナコインを支持する支援者の手によって配信されたもので、
約100万円の配信費用は支援者の「自費」でした。

またモナコインを買える「ビットフライヤー」のアメリカ取引所「bitFlyer USA」はすでにアメリカ42州でライセンスを取得しているので、アメリカでもモナコインが買えるようになれば価格の高騰も期待できると思います。

1.すでに実用化されている
2.処理速度がビットコインの約6倍
3.ファンが多い（日本のネットカルチャー）

以上の特徴から国内での決済場所の増加、海外での取り扱い開始が期待材料になっていると思います。

モナコインを買える国内販売所は「ビットフライヤー」と「ザイフ」で、
取引所は「ビットバンク」と「ビットトレード」です。

＊販売所と取引所の違い

	販売所	取引所
提供元	企業（販売元）	個人（売りたい人）
買える通貨	販売元保有の通貨	売られている通貨
確実性	すぐ買える （販売元の提示価格）	買えない場合もある （値動きが激しい時）
手数料	基本無料 （販売元へは発生）	取引量に応じて変動
取引スタイル	保有目的	売買目的

補足として、ザイフは通常「取引所」ですがモナコインに関しては「販売所」としても扱っています。

＊販売所の比較

	ビットフライヤー	ザイフ
取扱通貨	ビットコイン（BTC） ビットコインキャッシュ （BCH） イーサリアム（ETH） イーサリアムクラシック （ETC） ライトコイン（LTC） モナコイン（MONA） リスク(LSK) ベーシックアテンショントークン(BAT) リップル(XRP) ステラルーメン(XLM) ネム(XEM) テゾス(XTZ) ポルカドット(DOT) チェーンリンク(LINK) シンボル(XYM) ポリゴン(MATIC) メイカー(MKR)	ビットコイン（BTC） ビットコインキャッシュ （BCH） イーサリアム（ETH） ネム（XEM） モナコイン（MONA）
手数料	無料	最大0.1％
スプレッド （モナコイン）	10％程度	15％程度
不正補償	なし	なし
公式	bitFlyer	ザイフ

スプレッドとは「買値と売値の差」で販売所の実質手数料です。
取引所より割高な理由は「在庫管理コスト」がかかるからです。

＊取引所の比較

	ビットバンク	ビットトレード
特徴	GMOインターネット 元常務取締役が社長	FX専業会社が関連 FXトレード・フィナンシャル
取引通貨	ビットコイン（BTC） ビットコインキャッシュ （BCC） ライトコイン（LTC） リップル（XRP） イーサリアム（ETH）	ビットコイン（BTC） ビットコインキャッシュ （BCC） ライトコイン（LTC） リップル（XRP） イーサリアム（ETH） モナーコイン（MONA）
手数料 スプレッド込み	0.25~0.70%	0.2％〜0.70%
レバレッジ	最大20倍	なし
公式	ビットバンク	ビットトレード

気軽にまずは保有したい方は「販売所」、積極的に売買取引をしたい方は「取引所」が適切だと思います。

国内取引所は「No1」のビットフライヤーとコインチェンが対象です。

スプレッドとは買値と売値の差で、取引所の実質手数料です。
％が低いほど手数料は安くなります。

海外取引所は、取引量世界一で唯一日本語対応しているBinance(バイナンス)が対象です。

（参考）バイナンスの登録方法と買い方

ウォレットは仮想通貨の「財布」であり、安全に保管できるハードウェアウォレットとして人気が高いTREZORとLedgerも対象です。

（詳細）ウォレットの種類とおすすめ

イーサリアムゼロ（EtherZero）はアルトコインのイーサリアム（Ethereum）がハードフォーク（分裂）して新たにできる仮想通貨です。

処理にかかる負担を軽減して処理速度を速め、素早い送金を目指しています。
（まだホワイトペーパーは公開されていないようです）

イーサリアム保有者には「1:1」の比率で付与されます。
（1ETH保有していれば1単位もらえます）

イーサリアムゼロはイーサリアムの「10％」の価値を目指しているそうなので、
分裂時にイーサリアムを保有しているだけで資産が1.1倍になる計算です。
（もちろんもっと価格が高騰する可能性もあります）

ハードフォークの実施は日本時間の1月20日4:00-6:00の予定です。
（グリニッジ標準時で1月19日19:00-21:00）

日本の取引所も付与対象に含まれていますが、
ハードフォークした仮想通貨を付与または取り扱うかはまだ確定ではないです。

日本仮想通貨事業者協会（JCBA）がハードフォークしたコインの取り扱いを自主規制していて、国内取引所はほとんど日本仮想通貨事業者協会に加入しているからです。

協会正会員のコインチェックでは2017年12月29日付けで、
「計画されたハードフォーク及び新コインへの当社対応指針」という文章を出しています。（以下一部引用）

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
2．新コインのお客様への付与
①当社の新コインを付与する判断基準は、次の通りです。

・新コインについて、二重移転を防止する措置が講じられていること。

・新コインについて、お客様の資産を侵害する仕組みが講じられていないこと。

・新コインの有する機能が、不法、不正な行為を誘引するものではないこと。

・HFを計画する者による過剰なプレマインなどの利益独占行為が認められないこと。

・その他、新コインの健全な流通を妨げる事象が認められないこと。

②当社は、HFによりブロックチェーンを支える機能が新コインに割譲されたことに伴い、HFの基となる仮想通貨（以下「オリジナルコイン」といいます）の価値が新コインに移転したと認められる場合には、原則として、HFにより組成された新コインをお客様に付与します。

ただし、①の判断基準を新コインが満たしていない場合等、新コインをお客様に付与することが適切でないと当社が判断した場合を除きます。

なお、新コインの取扱いの有無や取扱い方法については、当社が決定します。

③当社は、②の場合において、新コインの付与に代え、新コイン相当額の金銭をお客様に交付することがあります。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

ただ会員名簿を見るとビットフライヤーは協会会員ではないので、
（平成30年1月12日現在）
ビットフライヤーはイーサリアムゼロが付与される可能性が高い国内取引所だと思います。

Augur（オーガー）はここ数日間の仮想通貨暴落の中、
一定期間「唯一」価格が上昇していたアルトコインです。
ギャンブルの公平化と保険業界に革命を起こす可能性を持っています。

ここ1年間で価格は約37倍（3ドル→110ドル）になっています。

Augurの意味は「占い師」で通貨単位のREP（Reputation）は「評判」です。
（古代ローマの公職「アウグル」という占い師の名前が由来）

イーサリアムのスマートコントラクト（契約の自動化）を利用して、
群衆の知恵（Wisdom of the Crowd）を生かした公平な予測市場を作るために開発されたプラットフォームであり、正確にはオーガーはプロジェクト名です。

（参考）スマートコントラクトとは

群衆の知恵（Wisdom of the Crowd）とは2004年にジェームズ・スロウィッキーが著書で提唱した概念です。
「専門家以外の多数決が専門家1人に勝る」ことを統計的に説明しました。

公平な予測市場とは「胴元のいないギャンブル」のような仕組みです。
オーガーを支払うことで誰でも予測市場を作成することができます。

現状では「3種類」の予測市場が作成できます。

1.バイナリー
「平昌冬季オリンピックで羽生結弦は優勝しますか？」
などの「はい」「いいえ」で答えられる質問です。

2.マルチチョイス
「平昌冬季オリンピックで優勝するのは誰か？」
などの複数の選択肢がある質問です。

3.スカラー
「今日の東京の気温は？」など一定範囲に収まる質問です。

そして予測が正しいかを公平に判断するために「レポーター」が存在します。

レポーターは予想に対し事実かどうかを判定して報告する義務があり、
「多数派」の判断をしたレポーターには報酬が与えられます。

逆に「少数派」の判断をしたレポーターはデポジットが没収されるので、
仕組み上多数派になるために公正な判定に努めます。

独立したレポーターが分散して事実を判定する「分散型事実認定」（Distributed Fact Stream）という方式が採用されていて、自動的に予測の判断が行われています。

予想市場の1つである賭博（カジノ、ブックメーカー、競馬、パチンコなど）では、胴元や仲介業者による取引操作は否定できない現状です。

この設定や配当を自動で分散的に行うことで不正がない取引が実現可能な上、
運営のコストカットや配当還元率の向上も期待できます。

また冒頭の「保険業界に革命を起こす」可能性としては、
現在の保険システムとオーガーの予測市場との高い類似性が理由です。

（保険システム）
・月額・年額保険料を支払い、保険に加入する
・病気やケガの判断は医者の診察結果
・保険会社が結果は正しいと判断すれば保険金がもらえる

（オーガーの未来予測）
・オーガーを支払い、予測市場に参加する
・病気やケガの判断は医者の診察結果
・予測市場が結果は正しいと判断すれば報酬がもらえる

このようにオーガーは「世界的インフラ」になる可能性も秘めています。
（医療や賭博は国の法律と既得権益がありますが）

まとめますとオーガーの特徴は以下です。

・ギャンブルのような仕組みで公平、公正な予測市場が作れる
・掛け金を払えば誰でも予測市場を作成できる
・レポーターは多数派の予想をすることで報酬がもらえる
・保健システムに取って代わる可能性がある

基幹技術の「スマートコントラクト」を実装するイーサリアムはこの1年で価格が約8倍になっているので、オーガーの技術面の進化も期待しています。

オーガーを売買できる国内販売所は「コインチェック」です。

国内取引所最多の13通貨を取り扱っていますので、
複数の通貨を保有して一括管理しやすいのでメインで使っています。

ネム（NEM/XEM）の価格は直近1ヶ月で約「7.5倍」になっています。
（0.25ドル：2017年12月→1.88ドル：2018年1月）

私は0.19ドルから保有していて一度売却し、0.74ドルで買い戻しました。

NEMを使ったプラットフォームをリリースしているテックビューロの技術アドバイザーを務めていた堀江貴文（ホリエモン）さんが、体験を語っていました。

（参考）NEMとホリエモン

最新ニュースとしてはロシアのスタートアップ取引所「ゼウス」がシンガポールで登記を行い、キプロスでライセンスを獲得してNEMが開発した世界初のスマートアセットブロックチェーンを使った株式取引を開始しました。

このシステムはキプロス経由で世界中の取引所にアクセスでき、
さらに匿名で小規模な取引を行うことが可能ですので、
仮想通貨大国・中国で特に成功する可能性が高いと考えています。

中国の人々は簡単に海外への投資を行うことはできませんが、
キプロスにアカウントを開設することは可能だからです。

加えて中国ではICOは禁止されていますが、
コンセプトとしてのブロックチェーンは歓迎されています。

中国は個人投資家が機関投資家の規模を大幅に上回っている世界唯一の国です。

個人投資家による取引は国内市場（7兆6000億ドル）の80%を占めますので、
今度ゼウスが中国投資家に代わって世界中の取引所にサブアカウントを開設することで、取引量の大幅な拡大が見込めます。

ただ一つ懸念点は中国投資家の「特性」です。

中国の個人投資家は高齢で低コストなモバイルやプラットフォームよりも、手数料が高くても店舗型のブローカーを好む傾向があります。

とはいえ市場規模を考えれば、
NEMの価格が今後も高騰する大きな材料になり得ると思います。

今回のシステムにライセンスを付与する次の国はジブラルタルになる見込みで、スイス、リトアニア、そしてアメリカにも調査がスタートしています。

NEMを買える国内取引所は「ザイフ」と「コインチェック」です。

ザイフ（Zaif）を運営しているテックビューロ株式会社はNEMを使ったプラットフォーム「mijin」をリリースしており、代表取締役の朝山貴生氏はNEMを推進する「NEM.io財団」の理事に就任しています。

ですので「NEMに一番力を入れている取引所はザイフ」と言っても過言ではなく、実際に売買手数料はザイフの方が安いです。

指値とは売買価格を決める注文取引で、成行は現在の価格で注文します。

スプレッドとは「買値と売値の差」で取引所の手数料になります。
参考として、同時間の1XEMの買値と売値は以下でした。

（ザイフ）買値＝210.94円、売値＝210.82円、スプレッド＝0.12円
（コインチェック）買値＝217.75円、売値＝203.10円、スプレッド＝12.65円

このようにコインチェックの方がスプレッドが広く（手数料が高く）なっていますが、理由は「取引方式」の違いにあります。

ザイフは「取引所」方式で個人間売買の場を提供していて、
コインチェックは「販売所」方式でコインチェックから直接購入します。

ですのでコインチェックは「在庫」を抱えている分、
販売手数料をもらっている形になっています。

逆にコインチェックは在庫がある分「いつでも売買」することができ、
ザイフでは買いたい人と売りたい人の価格が一致しないと売買できません。

それぞれメリット・デメリットがあるので、特徴比較を一覧にしました。

	ザイフ	コインチェック
取扱通貨	ビットコイン（BTC） ビットコインキャッシュ （BCH） イーサリアム（ETH） モナコイン（MONA） ネム（XEM）	ビットコイン（BTC） ビットコインキャッシュ （BCH） イーサリアム（ETH） イーサリアムクラシック （ETC） リスク（LSK） ファクトム（FCT） モネロ（XMR） オーガー（REP） リップル（XRP） Zcash（ZEC） ネム（XEM） ライトコイン（LTC） DASH（DASH）
取引	取引所 手数料が安い	販売所 いつでも売買できる
提携カード	マネパカード	バンドルカード
おすすめ	手数料の安さ 指値注文もできる	複数通貨の保有しやすさ （取扱通貨数国内1位）
公式サイト	Zaif	コインチェック

1.運営会社がNEMを使ったプラットフォームを提供中
2.手数料が安い

という理由でNEMに関しては「ザイフ」での売買がおすすめだと思います。

またザイフで取り扱っていない通貨の売買や、取引所を1つにまとめて気軽に保有したい方は「コインチェック」を利用すると便利だと思います。

Google Playやゴールドマンサックスが投資しているアップコインズ（AppCoins/APPC）が取引高世界一の取引所：Binance(バイナンス)に上場（2018年1月6日）して、本日価格が「3倍」程度に急騰しています。

アップコインズ（AppCoins）とは仲介業者のないアプリストアを増やすことを目的としたトークンです。

Androidアプリストアの1つであるAptoideアプリストアにサポートされていて、Aptoideアプリストアは40億ダウンロード、2億人のユーザがいます。

Google Playにピアツーピア（P2P）の転送と分散承認を追加することで、
ユーザビリティと分散性の向上を実現しています。

英語ですが動画の公式説明もあります。

先日シェアしたトロン（TRON/TRX）もバイナンスに上場してから、
価格が一時期「100倍」程度まで高騰しました。

（参考）トロン（TRON）とは

同様にアップコインズ（AppCoins）も材料として、

1.大手企業の参加
2.明確なコンセプトと市場選定
3.プラットフォームのイーサリアムもここ半年で価格は10倍に上昇

があるのでトロンと同等の価格上昇は十分あり得ると思いました。

（参考）バイナンスの登録方法と書い方

購入は取引高世界一の取引所：バイナンスで買えます。

仮想通貨TRON（トロン）は以下の判断材料から価格の上昇を見込んでいます。

1.時価総額6位にランクイン（2018年1月5日時点）
2.取引高世界一の仮想通貨取引所Binance（バイナンス）で取引量1位
3.世界最大のマイナープール設立者ウ・ジハン（Wu Jihan）氏が投資に参加
4.大手上場企業との提携
5.日本の取引所に上場見込み

まずTRON（トロン）の基本情報は以下です。

TRON（トロン）は中国初の仮想通貨です。

クリエイターを推進するためのオンラインプラットフォームを兼ね備えていて、
世界中のクリエイターが無料で音楽やイラストなどのデジタル資産を配信、購読できる仕組みになっています。

クリエイターが正当な評価を得られるコンセプトで人気となり、
取引高世界一の仮想通貨取引所Binance（バイナンス）のICOがわずか30秒で終了し、2018年1月現在で取引量1位の通貨です。

またTRON（トロン）はオープン性、公平性、透明性の原則でトロンネットワークの運用を主目的とするシンガポールの非営利団体「Tron Foundation」が運営しています。

トロン財団は会計と企業規制当局の承認を得てシンガポールの会社法の監督および規制の下で設立されています。

独立行政法人から独立した経営と運営のため、適格受託者によって形成された理事会または理事会によって運営されています。

非営利団体のため商業的利益を持たない法人が運営していて、
財団メンバーは利益の分配に関与しない仕組みになっています。

またビットコイン全取引の15％以上を行っている世界最大のマイナープール「Antpool」の設立者ウ・ジハン（Wu Jihan）氏が投資に参加していることから、現在も注目されています。

加えて世界的に有名なソフト「McAfee」の創始者であるジョン・マカフィー（John・McAfee）氏が「トロンは長期的に価値がある」と発言したことで注目度がアップしました。

さらに2017年12月22日に取引高世界6位の取引所「OKEx」へ上場され、
直近1ヶ月間で価格は約15倍になっています。

創設者のJustin Sun（ジャスティン・サン）氏は、1000万人以上のユーザーをもつ音楽ストリーミングサービス「Peiwo」のCEOでもあります。

ですのでこの「Peiwo」にはTRON（トロン）の導入が決定していて、
音楽ストリーミングサービスに仮想通貨が導入される世界初の試みです。

加えて以下の企業と提携しています。
（写真は創業者または公式ツイッターの証拠投稿内容です）

＊oBike（世界20ヶ国展開の自転車シェアリングサービス）

＊Game.com（ブロックチェーンのオンラインゲーム）

そして2018年1月2日に創業者のJustin Sun氏が、
「NASDAQ上場企業や1億人ユーザーを持つ大手企業とのパートナーシップの準備している」ことを自身のツイッターで発表し、この直後一時価格は70％以上高騰しました。

＊1億人以上のユーザーを持つ中国大手企業
・検索エンジン最大手「Baidu」 4.4億人
・EC最大手「アリババ」 4.5億人
・中国版チャットアプリ「WeChat」 11億人
・最大級の旅行クチコミサイト「Mafengwo」 1億人
・中国版ツイッター「weibo」 3億人
・ニュースアプリ「Toutiao」 6億
・ビジネス向けチャット「QQ」 8億人

創業者のJustin Sun氏はアリババの創業者Jack Ma氏が個人的に設立した大学に招待され、年間約40人の学生が受けられる特別講義コースに合格しています。

そしてアリババのサービス「Aliexpress」（アリエクスプレス）でTRON（トロン）が利用可能なることを2017年12月15日に発表しています。

アリババとの提携が完了すれば知名度も飛躍的に向上して、
購入者が増えることで価格が高騰する可能性も高いと思います。

そして2017年12月25日には、
「日本の取引所に上場する準備をしている」という公式発言もありました。

すでに上場済みの「OKEx」は日本のFX取引所「bitbank」（ビットバンク）と連携していて、

（公式）bitbankとは

2017年12月19日に創業者のJustin Sun氏が「日本への来日」を発言したので、

国内の有名取引所「コインチェック」「ザイフ」「ビットフライヤー」でも取り扱われる可能性があります。

国別の取引数量を記録しているCrypto Compareのデータでは、
日本のビットコイン取引高は世界第2位で世界シェア約36％です。

このため仮想通貨大国である日本の取引所でも買えるようになれば、
日本での購入者が増えて価格が急騰する可能性は高いと思います。

2018年1月現在で買える取引所の一つがBinance（バイナンス）で私も口座開設しましたが、以下の特徴があるので口座を持っておいて損はないと思いました。

（参考）バイナンスの登録方法と買い方

日本の取引所で上場（買えるようになる）する前に、

1.まずはBinance（バイナンス）で買っておく
2.日本の取引所に上場したら移すまたは買い増し

という二段階対応によって利益を逃さず得られると思います。

仮想通貨リスク（Lisk）の価格はこの1年間で約170倍になりました。
（0.15ドル→26ドル程度）

私は3ドルくらいから保有しているので現在10倍弱になっています。
今後もリスクの価格は「上昇」すると考えていて、判断材料は以下です。

1.マイクロソフトの公式パートナー
2.他の通貨にはない特徴と機能
3.メジャーアップデートと今後のロードマップ

まずリスクの特徴は以下です。

マイクロソフトの公式パートナーであり、
マイクロソフトのクラウドサービス「Azure」のシステムにリスクの機能を取り入れる動きがまずは始まっています。

リスクとは分散型アプリケーションのプラットフォームのことで、
プラットフォーム名が「Lisk」でプラットフォーム内の通貨名が「LSK」となります。

まずWeb技術で世界的に有名な「javascript」を採用しているため、
開発者が書き換えや対応しやすいです。

イーサリアムはハッキングされて分裂した経緯があるので、
セキュリティ対策としての汎用性の高さはメリットだと思います。

（参考）イーサリアムとは

そしてイーサリアムと同じ「スマートコントラクト」を使っています。

スマートコントラクトとは、契約の自動化を行うことの出来る機能で、
取引で行われた全ての契約内容がブロックチェーンに書き込まれます。

スマートコントラクトのシェアはイーサリアムが現在1位ですが、
リスクにはイーサリアムにはない「サイドチェーン」と呼ばれる特徴があります。

サイドチェーンとは複数のブロックチェーンの間で仮想通貨のやり取りを行い、様々な機能を実装しようとする技術です。
（予備のチェーンが一本あるイメージ）

メリットは性能と送金時の処理能力の向上です。

また複数のブロックチェーンを使用しているため、ハッキング対策などのセキュリティ面の向上も期待できます。

つまりリスクは「通貨以外の機能を持たせる」というビットコイン2.0の考え方を持ちながら先進のイーサリアムより、

・使いやすく
・性能や処理能力が高く
・セキュリティ面も強固

という特徴を持っています。

2017年の年末に開催されたベルリンミートアップでは、以下のロードマップ（今後の予定）が公開されました。

2017年内：Lisk core 1.0アップデート
2018年1月〜3月：モバイル&デスクトップアプリ
2018年2月20日：リブランディング
2018年4月：SDK配布
2018年7月：分散型取引所

といったスケジュールですがアップデートは12月30日の12:00〜23:59で完了したと公式サイトで公開されています。

以前の「0.9.11」から「1.0」のメジャーアップデートです。

またSDK（software development kit）はソフトウェア開発を促進するために公開する開発用ツールですが、これによって開発が進み「ICO」も生まれやすくなります。

加えてビットフライヤーへの上場も高騰に繋がったと思います。

ビットフライヤーは大手取引所ですので、ここで取扱いが始まれば購入者が増えて価格が上がると判断されていたからです。

ですが実際に現状まだ取扱いは始まっていないので、今後どうなるかといったところです。

国内ではアプリ利用者数No1の「コインチェック」で取り扱っています。
（通貨数が多いので、まとめて管理できて便利です）

https://ripple.com/insights/ripple-to-place-55-billion-xrp-in-escrow-to-ensure-certainty-into-total-xrp-supply/

これはロックアップ（売却制限）と呼ばれるもので、リップル社は保有する600億超のXRPを一度に市場に売却できないようにし、
2017年12月7日にロックアップの完了を発表しました。

https://ripple.com/insights/ripple-escrows-55-billion-xrp-for-supply-predictability/

ロックアップとは企業が株式を新規公開する際に、創設者などの企業株主が公開後の一定期間株式市場で持株を売却することができないよう、公開前に契約を交わす制度のことです。

ロックアップをした理由は「価格の急落を防ぐ」ためです。

リップルの総発行数量は1000億XRPで、リップル社は2017年5月時点で616億8000万のXRPを保有していました。

リップル社が保有するXRPを売却することで市場が供給過剰になる懸念が常にありました。

（リップル社によるXRP放出のイメージ）

リップル社は2018年1月以降にロックアップしたXRPを毎月10億XRPずつ自由に使えます。

550億XRPにロックアップをかけたためロックアップの解除は55ヶ月続く計算ですが、毎月必ず10億XRPを放出する必要はないです。

実際リップル社は2017年5月のロックアップの発表時にこれまで過去18ヶ月の間、平均して月間3億XRPを放出してきたと発表しています。

売却先は「送金や機関投資家向けの売却においてタイトなスプレッドを提供するマーケットメーカーへのインセンティブとして使う」と想定しています。

リップルは2017年12月に価格が「10倍」（0.2ドル→2ドル程度）に高騰しましたが、このロックアップも一旦はうまく作用したと思います。加えて、

1.アマゾン、ウーバーとの提携への期待
2.日韓銀行団体の決済手段へのパートナーシップ
3.出資、提携企業の信頼性

Google
Apple
アメリカン・エキスプレス
SBIホールティングス
英スタンダードチャータード銀行
アクセンチュア　など

という「決済手段としての将来性」の高さも要因だと思います。

私はリップルを0.2ドルくらいから「コインチェック」で保有しているので、
現時点では10倍程度の恩恵を受けています。

個人的には将来性を感じていて価格の上昇も期待しているので、
2018年は現状「保有、買い増し」でいこうと考えています。

2017年12月の韓国国営放送で、リップルがアマゾン（Amazon）、ウーバー（Uber）と提携発表するかも知れないと放送されました（4分20秒辺り）。

現在リップルへ出資、提携している企業は以下です。

Google
Apple
アメリカン・エキスプレス
SBIホールティングス
英スタンダードチャータード銀行
アクセンチュア　など

このように業界最大手の企業とすでに提携していますので、
アマゾンとウーバーは業界的に見ても可能性は十分あると感じています。

2017年12月に0.25ドル→2.30ドル程度に価格が高騰し、
現在仮想通貨の時価総額「2位」に躍進しているリップルですが、

決済通貨としても以下のプロジェクトが進んでいることが要因だと思います。

1.日本と韓国の銀行団体がブロックチェーンを通じた国際的な支払いのテストを開始するパートナーシップを発表

2.SBI Holdings Rippleのブロックチェーンベースのソリューションの将来の実装につながる一連のテストを実施するために、日本の主要なクレジットカード会社が協力中

私はリップルを0.2ドルくらいから「コインチェック」で保有しているので現在恩恵を受けていますが、提携企業の信用力と決済手段としての将来性に期待しているので、これからも保有して提携を見守ろうと思います。